【治療院とは大違い】訪問鍼灸マッサージの患者となる対象者

今回のコラムは、訪問鍼灸・訪問マッサージで独立・開業を目指している方、独立はしているが現状に満足していない方に向けて書いております。

 

今回のコラムは、このような内容でお伝えしていきますので、是非最後までご覧ください。

１　訪問鍼灸マッサージの主な対象者

訪問鍼灸マッサージの主な対象者と聞いて真っ先に思い浮かぶのはどのような方達でしょうか。

あなたが今、鍼灸整骨院でお勤めであるのであれば、中々接する機会は少ない方達かもしれません。

そんな訪問鍼灸マッサージの対象者となるのは、主に「後期高齢者」「要介護認定者」であります。

それでは、この「後期高齢者」「要介護認定者」についてそれぞれ見ていきましょう。

（１）　後期高齢者とは

後期高齢者とは、一般的に75歳以上の方のことをk後期高齢者と呼びます。

65歳以上の方のことを高齢者と呼びますが、65歳以上74歳未満までのことを「前期高齢者」と呼びます。

（２）　要介護・要支援認定者とは

要介護とは、寝たきりや認知症などで常時介護を必要とする状態を指します。

一方で要支援とは、家事や身支度等の日常生活に支援が必要な状態のことを指します。

このように要介護、要支援状態であるかどうかは、保険者である市町村に設置される介護認定審査会において判定されます。

上記のように要介護、要支援状態で介護サービスを受けられることを総じて要介護認定者と呼びます。

２　訪問鍼灸マッサージの対象者数

では実際に、訪問鍼灸マッサージの対象者となる方達は日本でどれくらいおられるのでしょうか。

それは現在の日本の社会問題とも言える「超高齢化社会」を見てみてもお分かりいただけるように、年々増加傾向であります。

（１）　２０２５年問題

日本の社会問題でもある高齢化社会。

その問題を語る上で避けては通れない事象がこの「2025年問題」です。

2025年問題が何かというと、いわゆる「団塊の世代」（1947～1949年生まれ）と呼ばれる方達の約800万人全員が後期高齢者となるのが2025年です。

このような大量の後期高齢者を支えるために、社会保障、主に医療・介護、年金などが限界に達し、日本社会全体に負の影響がもたらされると考えられています。

内閣府が公表しているデータを元に見ていくと、2025年には75歳以上の後期高齢者人口が2,180万人です。

そして65～74歳の前期高齢者人口が1,497万人に達すると予測されています。

すなわち国民の約3人に1人が65歳以上、約5人に1人が75歳以上となる計算です。

（２）　要介護・要支援認知者数について

日本の超高齢化については先程述べたとおりですが、それだけ高齢者が増えると、要介護・要支援状態の方達はどうなりますでしょうか。

当然要介護・要支援認定者というのも増加することが予測されております。

厚生労働省によると、2020年度の要介護（要支援）認定者数は約682万人となっております

前年度に比べ約2.0％増加しており、2000年度の認定者数が約256万人だった頃と比べると約2.66倍増加しています。

３　訪問鍼灸マッサージの需要拡大

訪問鍼灸マッサージの対象者を一言で言うと、「自力で通院ができない方」です。

その「自力で通院ができない方」はどのような方達かというと、後期高齢者・要介護認定者に多くおられます。

上記でも述べておりますように、超高齢化社会に突入している現状を見てみても、訪問鍼灸マッサージの対象者は今後も増え続けることが予想でき、需要が非常に高いビジネスなのは間違いないのではありませんでしょうか。

４　最後に

いかがでしたでしょうか。

今回のコラムでは、訪問鍼灸マッサージの対象者を深掘りしてみていきました。

現在日本の社会情勢を見ていても訪問鍼灸マッサージの対象者は増加し続け、需要は増え続けることでしょう。

その需要に対して、供給する側の国家資格保有者も増え続けてはいますが、需要に対しては追いつくスピードではありません。

今回のコラムをお読みいただき、訪問鍼灸マッサージというお仕事が社会問題に結びつく非常に未来が明るいビジネスであると言うことがおわかりいただけましたでしょうか。

皆様が今まで身につけてきた知識や経験を十分に発揮する場は、ここにもあるかもしれません。

 

この記事を書いた人

株式会社ヒトツナガリ 代表取締役　髙木悠祐

京都府在住。 元警察官から住宅業界特化のベンチャーコンサルティングフォームに入社した特異な経歴。 全国500社を超える住宅会社の経営を集客・営業支援・SNS運用・人事評価制度・人材採用など様々な角度から支援。・全国的に鍼灸整骨院数が増加し、飽和市場である。 ・職人気質の1人治療家が多い。 ・人の入れ替わりが激しい。これまで経験してきた住宅業界と類似点が多く、この鍼灸柔整業界に蔓延る問題点を解決するため、事業を発足。 現在は訪問鍼灸マッサージに専門特化し、全国の治療院・開業希望者のサポートを行っている。